なぜ災害のたびに「迷惑ボランティア」が“批判”されるのか 日本にはびこる「冷笑主義」の正体
1月1日に起こった能登半島地震の影響はいまも続いている。
2月には、被害が大きかった石川県珠洲市でボランティアの人手不足が起こっていると報道された。3月には、ボランティア不足を解消するため、石川県輪島市の団体が全国の大学教授と協力して学生を受け入れる取り組みを始めた。
震災発生の当初、石川県は「受け入れ態勢が整っていない」として、ボランティアが個別に来ることは控えるよう呼びかけた。馳浩県知事も、1月5日の時点で「能登への不要不急の移動はくれぐれも控えてください」と自身のX(旧Twitter)アカウントに投稿している。被災地での本格的な受け入れが始まったのは、1月27日からだ。
現在のボランティア不足の背景には、SNSを中心に巻き起こった「ボランティア・バッシング」も影響しているだろう。災害当初から、SNSではボランティアが被災地に行くことを批判する声が広がっていた。
今回の地震では被災地の状況よりも「現地に向かったボランティアのせいで渋滞が起こっている」「炊き出しボランティアのマナーがひどい」といった、ボランティアの「悪行」ばかりに注目が集まった。マスメディアがボランティアの必要性を説くための報道を行っても、SNS上では報道に対するバッシングのほうが目立つ状況だ。
そもそも、2011年の東日本大震災の際にも、「迷惑ボランティア」や「迷惑マスコミ」に対する批判は多々あった。なぜ災害のたびにボランティアの「迷惑」が問題視されるのだろうか。
過去に「迷惑マスコミ」批判についての分析を発表し、ソーシャルメディアについても詳しい慶應義塾大学 メディア・コミュニケーション研究所の津田正太郎教授に話を伺う。(前編/全2回)
ボランティアは「見返りがあるはずだ」と疑われる
今回の震災では、被災地を支援するためにボランティアに行った人たちの「迷惑行為」を取り上げて批判する投稿が、SNSで目立ちました。
津田教授:まず、今回の能登半島地震については、「道路や交通の状況がかなり悪い状況でボランティアに行くべきでない」といった批判がありました。被災地の交通状況が落ち着いていないのに拙速にボランティアに行ってしまうと、渋滞を引き起こしてしまい、被災者に迷惑をかけてしまうことになります。そのため、この批判自体は理にかなっているところがあると思います。
しかし、過去の事例を振り返ると、そもそも日本ではボランティアという行為が批判されやすい、という背景があることにも目を向ける必要があります。
交通アクセスや被災地の状況といった問題も、ボランティアを批判するための「口実」に使われた、という側面があるでしょう。
ボランティアが批判される背景には、どのような心理や考え方があるのでしょうか。
津田教授:社会学者の仁平典宏さんの著書『「ボランティア」の誕生と終焉―〈贈与のパラドックス〉の知識社会学』(名古屋大学出版会、2011年)に基づいてお話します。
ボランティア活動は、その行為をしている人が実際に思っているかどうかとは別に、一般的には「無償」で行うものだと見なされています。「自分の労力や時間などを相手に差し出して、相手から見返りを求めない」というイメージですね。
このように無償でおこなう行為は、社会学や人類学などの学問では「贈与(贈与行為)」と呼ばれます。そして、贈与とは、私たちの日常生活からすると不自然に感じられる行為です。
お店でお金を支払ってなにかを買ったり、自分が仕事をして給料を受け取ったりするなどの「経済行為」は、基本的には「等価交換」に基づいています。通常の社会では、私たちがお金や労力や時間を相手に差し出す場合には、差し出したものと同じくらいの価値を持つ見返りを相手から受け取る、ということが前提になっていますよね。
不自然に見える贈与行為は、経済行為の理屈で解釈されてしまいがちです。つまり「無償でボランティアするなんてありえない」という前提に基づいて、ボランティアをする人の「本当の動機」を探る、ということが行われる。
具体的には「実はお金が発生しているのではないか」「こっそり中抜きしているんじゃないか」と言われたり、「売名行為ではないか」「相手をコントロールしようとしているんじゃないか」と言われたり。
ボランティアから支援を受ける側である人たちも、ボランティアの動機を疑うことがあります。1986年には、身体障がい者である花田えくぼさんという方が、機関誌に「ボランティア拒否宣言」という詩を発表しました。
この詩では「ボランティアの人たちは自分たち(身体障がい者)をアクセサリーにして街を歩いている」と書かれており、ボランティアが自己満足のために身体障がい者の自立をないがしろにしている、と批判されています。
また、ボランティアを提供する側も、相手や外野からの「勘繰り」を避けるために工夫を凝らします。たとえば、利己的な動機を、あえて自分たちから主張することです。「困っている人を助けるためにボランティアをしている」と言うと偽善的に聞こえてしまうので、「自分が楽しいからやっている」「自分を成長させるためにボランティアをしている」と主張するなど。
「贈与」は不自然に思われて疑われてしまうので、「贈与ではないですよ」とボランティアをしている側もアピールしてきた、という歴史があるわけです。
「シニシズム」がはびこる、日本という国
日本では、外国に比べてボランティアが批判されやすいのでしょうか。
津田教授:慈善に対する批判、というのは外国にもあります。「慈善行為は相手を助けるためではなく、自分たちが気持ちよくなるためにやっているんだ」として慈善や福祉を批判する議論などです。
ただし、ヨーロッパやアメリカなどではキリスト教などに基づく「宗教的な奉仕活動」が長らく行われてきました。そのため、「贈与」を正当化できる土壌があります。日本にはその土壌がないので、欧米に比べてもボランティアが「偽善」「売名」と批判されやすくなります。
このことはボランティアに限らず、NPOが批判されやすい原因にもなっています。たとえば、2022年頃から若年女性支援団体の「一般社団法人Colabo」が盛んに批判されていますよね。そしてColaboに対する批判の論理も「公金をかすめ取っている」「政治活動に若年女性をオルグしている」など、純粋な「支援」であることを否定してネガティブな動機を見出すものです。
つまり、Colaboに対する批判も、これまで行われてきたボランティア批判の延長線上にあるといえます。
政治学や社会心理学では、他人の行為を解釈するときに「利己的な動機」を読み込もうとすることを「シニシズム(冷笑主義)」と呼びます。ボランティアやNPOに対してはこのシニシズムが向けられやすい。
シニシズムは「敵対的な状況」で発生しやすくなります。利害や意見が対立して敵対している相手がいるときには、相手側の動機を「利己的なものだ」と解釈することで、相手側の正当性を否定しやすくなるためです。
いまのTwitter(現X)ではあちこちで党派的な対立が起こっていますよね。Twitterのような環境でシニシズムが蔓延することは避けられません。
海外よりも日本でボランティアが批判されやすい背景には、宗教的な要因だけでなく、日本人が「正しさ」や「善」「正義」といったものを疑いがちな傾向も関係していると思います。
津田教授:日本では「正しさ」や「正義」が個人のレベルに還元されてしまう傾向があります。つまり、個々人の良心の内側に留まらない、社会的なレベルでの「正しさ」や「正義」に対する信頼が非常に弱いのです。海外からそういった概念が輸入されてきても、すぐに形骸化してしまう。
Twitterなどでは「正義の暴走」というレトリックが盛んに言われていますよね。また、流行歌などでも「正しさなんてどうでもいいんだ」というメッセージが込められていることが多いです。
個々人から切り離された「正しさ」という概念が理解されづらいことが、ボランティアやNPOへの批判にもつながっているでしょう。
「構造」ではなく「個人」が批判の対象となる
震災が起こるとシニシズムが強くなる、という傾向はあるのでしょうか。
津田教授:災害が起きたときには、被災地にいない個人も災害に関する大量の情報に触れることになります。そして、「災害の情報に触れること」自体がストレスとなるのです。
災害について「自分もなにかしたい」と思っても、大多数の人はなにもできることはありません。そのため、フラストレーションだけが溜まっていきます。そのフラストレーションをぶつける対象として「迷惑ボランティア」が選ばれているという面もあるでしょう。
アメリカの政治の世界では、市民のフラストレーションやストレスが大統領にぶつかることを避けるために、あえて批判されやすい側近を用意してその人に批判を集中させる「避雷針」理論が用いられることがあると言われます。
多くの場合には、市民のフラストレーションは政府や政治家にぶつけられます。しかし、マスメディアであってもボランティアでも、人々から「気に食わない」と思われたらストレスのはけ口となる……といった構図があるのです。
「フラストレーションのはけ口」になるというのは、先日に漫画家の芦原妃名子さんが 亡くなった、「セクシー田中さん」の実写ドラマの原作改変問題に関しても起こっていたように思えます。
津田教授:「セクシー田中さん」事件は、関係者たち個々人にもそれぞれ一定の責任はあるでしょうが、根本的には漫画とドラマというメディア制作の違いの摩擦から起きた事件だと考えています。特定のだれかが悪いというよりかは、構造の問題です。
コミュニケーション論研究者のシャント・アイエンガーは、「社会で起こっている問題の構造を“理解”することは、多くの人にとって難しい」と同時に「社会で起こっている問題について、“意見”を持つということは簡単である」という点を指摘しました。
社会問題についてなにか意見したいと思った人は、問題の背景にある構造を深く分析するのではなく、特定の個人に責任を帰属させる意見を言ってしまいがちです。
今回の事件についても、構造の問題を理解するのではなく個人の問題に還元させることで事態をわかりやすく単純化させたうえで意見を言う人が大多数であるから、「脚本が悪い」という声が目立つ、という構図があるでしょう。
「構造」に対して怒りやその他の感情を抱くことは難しいが、個人に対しては怒りなどの感情を抱きやすい、という側面もあると思います。
津田教授:2011年の東日本大震災とその後に起こった原発事故についても、原発は戦後日本の歴史や経済・政策が絡む非常に複雑な問題なのに、単純化と個人攻撃が目立ちました。
構造の問題について議論するためには「複雑なこと」について考えられる環境が必要です。
現在のTwitterのような環境は複雑な議論をするのにまったく向いていないため、個人攻撃が盛んになってしまうのでしょう。
「迷惑ボランティア」批判の弊害
今後も「迷惑ボランティア」批判は続いていきそうですね。
津田教授:ボランティアに関する議論が盛んになることには、「ボランティアをしたい」という気持ちを持っている人が議論を見て「めんどくさいことになっているな」と感じて、ボランティアから遠ざかってしまう、という問題があります。
今回の能登半島地震についても、今後アクセスが改善してより多くのボランティアが必要になっても、人々の腰が重くなって参加する人が少なくなってしまうおそれがあります。これが最大の弊害ですね。
津田正太郎
1973年大阪府生まれ。慶應義塾大学メディア・コミュニケーション研究所教授。主要著作に『ナショナリズムとマスメディア─連帯と排除の相克』(単著、勁草書房、2016年)、『メディアは社会を変えるのか─メディア社会論入門』(単著、世界思想杜、2016年)、『共生社会の再構築Ⅱ─デモクラシーと境界線の再定位』(共著、法律文化社、2019年)など。
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