「大麻でビッグスター逮捕」現代なら連日報道・謝罪会見モノだが…「たかがマリファナぐらいで」擁護も少なくなかった70年代の“空気感”とは

「ダメ。ゼッタイ。」以前のサブカル、週刊誌の論調とは…

1970年時点の論調は、特に大衆週刊誌では現在と大いに異なるものだった。まだ「ダメ。ゼッタイ。」キャンペーンを経ておらず、大麻へのバッシングが自明ではなく「奇異なもの」だった往年に、週刊誌は「米国では一般的になっている」「それほど害がない」「大麻のトリップとは一体何か」という興味本位で警察報道から距離をとる言説を採用していたのである。

大宅文庫による関連記事検索では、当時の大麻報道は「平凡パンチ」（平凡出版→マガジンハウス）が一手に複数の記事を書き、連続特集といっていいキャンペーンを展開していたことが明白である。

「これがマリワナの幻想世界だ」「マリワナ・パーティー体験ルポ」などの記事群では、アメリカのヒッピー文化を紹介しながら、国内での擁護意見などを多数紹介している。

たとえば1970年2月16日号「平凡パンチ」の「これがマリワナの幻想世界だ」では、ベ平連（ベトナムに平和を！市民連合）の「週刊アンポ」でもマリワナ特集がされていると触れて、なだいなだの「禁止論者は、マリワナと麻薬との区別をほとんど知らない。実際には、マリワナは、麻薬とは全く異なったものだ」という発言、植草甚一や筒井康隆らの相対化された意見を多く取り上げた。

後続の号でも特集を組んで、8月にはニューヨークへの「パーティー体験ルポ」も掲出している。このように紹介された大麻への相対的意見は、まだ1970年代には残存していた。

ジャズ批評の植草甚一が「宝島」（JICC出版局）で特集を組み「マリワナについて陽気に考えよう」（1975年10月号）としたように、サブカル、週刊誌の言説空間にはいまだ「ダメ。ゼッタイ。」の大前提は組み込まれていなかった。

ビッグスターが芋づる式に連続検挙

次に社会的な「茶の間の正義」が注目して日本列島が沸いた事件は、70年代後半の「芸能界大麻汚染」とされる一連の逮捕劇である。

1977年秋、井上陽水の逮捕から続出する研ナオコ、内田裕也、美川憲一、上田正樹、桑名正博、内藤やす子などの「ビッグスター」が「芋づる式」に連続検挙された同年の事件はほとんど流行語になり、芸能界を震撼させた。

この大麻関連逮捕の報道は定番化され、現在まで繰り返される話題であるものの、覚醒剤でも大麻でも基本的には同じ「薬物問題」のカテゴリーとして語られてきた点に特徴がある。

「たかがマリファナぐらいで目くじら立てて」

しかし1977年には、井上陽水を擁護して大麻の個人使用に懲役刑を科すのは問題だとする長大な記事を「毎日新聞」編集委員の関元が展開し、これも話題になった。

「いまどき有名スターがマリファナで捕まって全国的なスキャンダルになるのは世界広しといえども日本ぐらいのものだ。たかがマリファナぐらいで目くじら立てて、その犯人を刑務所にやるような法律は早く改めたほうがいい」

このように始まる関の記事は、「日本のマリファナ取締りは科学的というよりタブーめいた先入観に立脚」しているとし、アメリカでの研究報告書やカーター大統領、ボブ・ディランなどを引き合いに出しながら、「マリファナ戦争」を全面的に批判した。

関は7年ほどのアメリカ生活の経験がある記者で、本記事を出す前年度も取材旅行に出かけていて、アメリカ社会の視点から日本を引いて観察しているのである。

これを受けて翌週には同欄で別の記者が「大いに目くじら立てるべし」と書いて論争が生じた。こちらは原則的にニクソン政権時代に展開された「ゲートウェイ説」などを紹介して、精神医学の加藤伸勝による談話を引用している。

関はそれまで「サブカル」あるいは対抗文化の領域で語られてきた言説を全国紙で展開し、これに対して大きな反響と「警察庁から記者クラブの人間を通して不満」があったと、「週刊文春」のインタビューに回答している 。

しかし、こうした記事動向が他紙に拡散することはなく、関の記事も「続きを書きたい」とされたままついに書かれることもなかった。

現在、関は高齢だが健在（編注：書籍発刊時点。2022年に亡くなった）で、この記事の執筆動機についての筆者の質問には、「役人と世間の事大主義」「日本における反骨精神の欠如」に対する怒りにも似た感情があったと回顧する一方、自身の記事は「大したことがなく、もっと調べてかけばずっといいものが出来た」という評価をもっていた。

警察庁からの「不満」は、間接的に警察担当の記者を通して「釘を刺された」ものだったそうである。

80年以後は逮捕報道に変化

これ以後も芸能界での逮捕は毎年のように相次ぎ、勝新太郎の子どもら、カルメンマキ、清水健太郎などの著名人が社会をにぎわせるとともに、「サーファー族と大麻」「大学生部活での大麻汚染」などがしばしば話題になったが、1970年代に一部みられた相対的視点やアメリカリベラル派の論調はほとんど紹介されず、80年以後は無数の逮捕報道と「謝罪会見」の洪水が週刊誌でも新聞メディアでも圧倒的になる。

もっとも、新聞各紙は記者クラブと警察庁の関係性のなかで「警察の公式発表」をただ延々とおうむ返しにしていただけであり、たとえば50年代に正力松太郎の「読売新聞」が「原子力の平和利用キャンペーン」を展開したように、意図的な特集や社説などによる世論形成を扇動したわけではない。

ここにあるのは、ただ無限に続く警察発表の繰り返しと、これに伴って懺悔する著名人の姿だけである。